親が子供に持たせたい防犯グッズを紹介
万が一に備えて子供に持たせておきたい防犯グッズは何？
子供に対する犯罪は、少なくありません。
自分の子供だけが大丈夫だとは言えません。
子供を様々な犯罪から守るためにも、保護者はできるだけの対策を講じておく必要があります。
今回は、万が一の時に備えて子供に持たせておきたい防犯グッズをご紹介します。お子さんの安全が心配な方は、本記事を読み、防犯に役立てていただけたら幸いです。
まずは、防犯ブザーについて紹介していきます。
防犯ブザーを選ぶときのポイントとは？
世の中には様々な防犯ブザーが出回っています。
数が多すぎて選びにくいと感じている方もいらっしゃるでしょうから、まずは子供の防犯に役立つ防犯ブザーの特徴をみていきましょう。
優先して選びたいのは、防水、防塵機能のついている防犯ブザーです。
子供の扱うもので、かばんの外側につけることが多いですから、水や砂埃で壊れるようなものではすぐにだめになってしまいます。
そして、ブザーの音量は、なるべく大きなものをおすすめします。
パッケージに○dBと表記があるので、80dB以上のものがよいでしょう。
音の大きさを優先するのなら、110dB〜のものも販売されています。
GPS付の機種もあるので、マストではありませんが、それを選ぶのもよいでしょう。
音の鳴らし方には様々なものがあります。
ボタンを押すもの、ひも、ピンをひき抜くもの、などがよくみられます。
ボタンを押す式のものは、押し込んでいる間のみ音がなるものがほとんどです。
防犯ブザーを鳴らしていても、加害者に妨害されてしまう危険性があります。
ただし、ひも引き抜き式のスイッチとどちらもついているブザーもあります。
ひもを引き抜くことでブザーがなり、ひもを入れ直さなければブザーがとまらないというものであれば、引き抜いて遠くにほおれば、ブザーは鳴りっぱなしです。
そのため、ひもを引き抜く方式の方を好む方も多いようです。いずれにせよ、子供が簡単に扱えるものを選ぶ必要があります。
防犯ブザーを取り付ける場所とは？
防犯ブザーは目立つ場所に着けておきましょう。防犯ブザーを持っていますよ、と周囲に知らしめておくことで、防犯対策にもなります。
二重に鍵がかかっている家と、鍵がかかっていない家、どちらが狙いやすいかは一目瞭然でしょう。
同じように、防犯意識の高い子供は狙われにくいのです。
防犯ブザーを使う時のコツとは？
防犯ブザーがあるとわかっていても、いざとなったときに使えないのでは意味がありません。
いざとなった時に使えるように、一度防犯ブザーを鳴らす練習をしておくとよいでしょう。
キッズ携帯を持たせる、というのも手です。
キッズ携帯とは、キャリア各社が販売している子供向けケータイで、親からGPSで位置確認ができる、防犯ブザー機能がある、などの機能がついていることが特徴です。
警備会社との連携機能を備えているものもあります。
警備会社との連携機能を備えているキッズ携帯の場合、いざというときに、警備会社がその場にかけつけてくれます。
GPS端末を持たせるというのも手です。
スマホであればGPS機能がついているものはたくさんありますよね。
しかし、まだ携帯を持たせるのは早い、と考えている場合もあるでしょう。
その場合は、携帯電話の機能を持たないGPS端末を持たせるとよいでしょう。
また、警備会社が販売しているGPS端末を利用するのも一案です。
警備会社が販売しているGPS端末であれば、非常時の警備会社連絡機能が付いています。
たとえば暴漢に襲われそうになったときなど、すぐに警備会社の人が駆けつけてくれます。
警備会社が販売しているものは、月額課金制のものがほとんどですが、月数千円とそこまで高額でないサービスもあります。
気になった方は警備会社のHPで確認してみましょう。
今回は、子供に持たせておきたい防犯グッズを３種類ご紹介しました。
防犯ブザー、キッズ携帯、GPS端末は、どれも手軽に手に入れられるものです。
しかし防犯ブザー以外は、月額料金がかかります。家計に余裕がないという方であれば、まずは防犯ブザーから購入してみましょう。
キッズ携帯は、月額がかかるから…と及び腰になっている方もいらっしゃるかもしれません。
しかし、キャリアによっては、親と同じ携帯キャリアであれば、キッズ携帯の機種代や月額費用が格安になるところもあります。
そういったものを選ぶことで、余計な出費なく子供の防犯に役立てることができます。
子供の安全を守るのは、大人の義務であり責任でもあります。
いくら日本が安全な国だといっても、数々の犯罪は起こっています。
とくに、子供時代の性犯罪は、子供が犯罪にあっても何が行われているのか判断がつかず、成人してからやっとその意味に気がつく、という事例も少なくないのです。
気がついたところで、現在の日本の法律ではとっくに時効はすぎているわけで、どうすることもできません。
そういった悔しい思いをする子供をひとりでも減らすためにも、大人は子供の防犯対策を全力で行う必要があると言えるでしょう。